会社概要
会社概要
| 社名 | DXアンテナ株式会社 |
|---|---|
| 商号 | DXアンテナ株式会社 |
| 英文 | DX ANTENNA CO.,LTD. |
| 本社所在地 | 〒651-2241 神戸市西区室谷1丁目2番2号 |
| 創業年月日 | 昭和28(1953)年8月1日 |
| 設立年月日 | 昭和31(1956)年9月1日 |
| 資本金 | 3億6300万円 |
| 建設業許可 | 国土交通大臣許可(特・般-5)第692号 |
事業概要
各種アンテナ及びテレビ受信関連機器・CATV関連機器・情報伝送システム関連機器・セキュリティシステム関連機器全般の製造販売、並びに付帯する調査・設計・施工管理
取扱品目
- 受信関連機器
-
- 各種アンテナおよびテレビ受信関連機器
- 館内自主放送用機器
- CATV受信関連機器
- そのほか各種受信システム関連機器
- 通信関連機器
-
- CATVシステム関連機器
- 光伝送システム関連機器
- 防災・福祉情報配信システム
- そのほか各種情報伝送システム関連機器
- セキュリティ関連機器
-
- セキュリティカメラ
- センサーライト
- ワイヤレスインターホン
- そのほかセキュリティ関連機器
役員一覧
| 取締役会長 | 葉田 順治 |
|---|---|
| 代表取締役社長 | 長代 輝彦 |
| 常務取締役 | 楯川 清隆 |
| 取締役 | 松岡 好則 |
| 取締役 | 西村 将和 |
| 取締役 | 内村 聡 |
| 取締役 | 田中 昌樹 |
| 取締役 | 石見 浩一 |
| 監査役 | 堀江 弘一郎 |
沿革
| 1953年（昭和28年） | 有限会社関西テレビジョン研究所として神戸市において創業。 |
|---|---|
| 1956年（昭和31年） | 関西テレビ工業株式会社を設立し、大阪などに営業所を開設。 |
| 1966年（昭和41年） | 社名をDXアンテナ株式会社に変更し、新デザインによるブランドを制定。 |
| 1978年（昭和53年） | わが国初の実験用SHF放送衛星の受信装置で 信号の鮮明受信に成功。 |
| 1984年（昭和59年） | 室内アンテナSK-11が「グッドデザイン中小企業商品賞」を受賞。 |
| 1989年（平成1年） | DX本社ビル新館を増築竣工。 |
| 1990年（平成2年） | 郵政大臣の免許を受け、衛星地球局の運用を開始。 |
| 1993年（平成5年） | BSアンテナの累計販売台数100万本達成。 |
| 1996年（平成8年） | CSデジタル放送の開始にあたり他社に先がけデジタル対応機器を開発。 |
| 2001年（平成13年） | 経営基盤強化のため、船井電機株式会社と提携。 |
| 2002年（平成14年） | 船井電機株式会社とのアライアンスビジネスにより、DX BROADTEC の 新ブランドのもと、AV・家電機器市場に進出。 |
| 2003年（平成15年） | 三大都市圏での地上デジタル放送サービス開始に合わせ、新形UHF全帯域用アンテナ「デジハット」「デジカイト」を商品化。 |
| 2006年 （平成18年） | 欧州議会で承認された環境にやさしい商品づくりのためのRoHS指令適合機種が、200機種を突破。 |
| 2008年 （平成20年） | ECOマーク制定。地球環境保全対策に寄与するものとして自社基準を満たした製品に独自の｢ECOマーク｣を表示し、出荷を開始。 |
| 2009年 （平成21年） | ハイビジョン放送信号を高品質のままワイヤレス伝送を行うミリ波伝送システムを発表。 美しさと高性能を両立させた地デジ用平面アンテナを発売。 |
| 2011年 （平成23年） | 災害停電時対応機能搭載ギャップフィラーシステムがCEATEC AWARD 2011 「安心・安全ネットワーク部門」で準グランプリを受賞。 |
| 2012年 （平成24年） | 通信・セキュリティ分野の新ブランド「ＤＸデルカテック」の第一弾商品として、 「ハイビジョンみまもりシステム」を発売。 開発・製造・品質保証集約拠点 「西神テクノロジーセンター」を開所。 |
| 2013年 （平成25年） | 西神テクノロジーセンター内に国内有数規模の「電波暗室」を開設。 |
| 2017年 （平成29年） | 株式譲渡により、親会社が船井電機株式会社からエレコム株式会社に異動。 |
| 2019年 （平成31年） | 本社事業所を西神テクノロジーセンター内に移転。 |
| 2021年 （令和3年） | ネットワークカメラシステムをはじめとした同軸カメラ・ワイヤレスカメラなど発売し、カメラ事業へ参入。 |
| 2023年 （令和5年） | エレコム株式会社、さくらインターネット株式会社と連携し、クラウド録画サービス「Antenna-eye」のサービスを開始 |